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注文住宅の購入には、住宅の建設費用に加えて、ローンの手数料や保険料など様々な諸費用がかかることをご存知でしょうか。
諸費用の中には現金で支払うものもあるため、費用の内訳や用意すべき自己資金の目安を知っておくと良いでしょう。
今回は、注文住宅の費用内訳や、用意すべき自己資金の目安について解説します。

□注文住宅の予算の内訳

注文住宅の予算は、大きく3つに分けられます。

1つ目は、諸費用です。
諸費用には住宅ローンの手数料や火災保険料、登録免許税などが含まれます。

これらを合わせると建設費用の3パーセントから5パーセントほどかかるため、注意しましょう。
これらの諸費用は住宅ローンに組み込めないケースが多く、現金で用意する場合が多くなっています。

例えば建設費用が3000万円だった場合、90万円から150万円程度必要になります。
建設費用から計算し、どれだけ手元に残しておく必要があるのか把握しておきましょう。

2つ目は、頭金です。
頭金は0円の場合もありますが、一般的には建設費用の10パーセントから20パーセントを目安に用意します。
こちらも現金で用意する場合があるので、注意しましょう。
頭金が0円の場合でも諸費用は現金で用意する必要があるので、どちらのケースでもまとまった現金は必要になります。

3つ目は、住宅ローンです。
住宅ローンのほとんどは建設費用に充てられるため、住宅の建設費用は頭金と住宅ローンの和で考えます。
注文住宅の予算は用意できる自己資金と無理のない範囲で返済できる住宅ローンの金額で考えるため、建設費用を考える指標になるでしょう。

□自己資金はいくら用意すべき？

自己資金は、世帯の貯蓄額や親からの援助などを含めたすべての資産のうち、どれだけ注文住宅に充てられるか考えて決めます。
住み替える予定の場合は、売却益も含めて考えましょう。

住宅購入後には入居費用もかかるため、注文住宅以外のために残しておくべき資金もあります。
どれだけの資金を残すのか決め、その残りから自己資金に使う金額を考えましょう。

一方で、自己資金が少なく、頭金が少ないとローンの負担が大きくなります。
頭金が多いほど総返済額は減るため、バランスを考えて自己資金を決めましょう。

□まとめ

今回は、注文住宅の予算の内訳や、用意すべき自己資金の金額について解説しました。
現在は頭金不要のケースも多く、少ない自己資金で注文住宅が建てられます。

しかし、ローンの負担が大きくなることを覚えておきましょう。